住宅を購入する際はハザードマップに注目！ハザードマップとはどんなもの？

住宅や不動産を購入する際に、物件そのものの状態以外に周辺環境なども調べますよね。しかし日本は自然災害が多い国なので、利便性だけでなく災害などについても考えておかねばなりません。そこで役立つのがハザードマップです。

今回は、ハザードマップがどのようなものかをご紹介します。

■ハザードマップとは

A「ハザードマップか...」

B「どうしたの？難しい顔をして」

A「いや、今度住宅を購入しようと思っているんだけど、両親が『ハザードマップを確認しなさい！』ってうるさくてさぁ」

B「なるほど、ご両親ならば心配してそう言うだろうね」

Ａ「そうなの？ハザードマップって聞いたことはあるんだけど、よくわからないんだよね」

Ｂ「災害から命と財産を守るためには、不動産の購入時に確認しておいたほうがいいと思うよ。僕と一緒に確認してみよう。」

・ハザードマップとは？

ハザードマップとは、自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図のことです。

自然災害にはさまざまな種類があり、ハザードマップも洪水・高潮・土砂災害・津波・地震など災害ごとに分かれて全国の自治体で作成されています。

近年は異常気象の影響もあり、自然災害に見舞われるリスクは高まる一方です。居住地域のリスクを事前に確認できるハザードマップは、いつ起こるかわからない自然災害から身を守るために、不動産の購入時などに活用しましょう。

・ハザードマップを見ておけば安心？

ハザードマップで危険性が低い土地の不動産を購入すれば、自然災害に対しては安心なのでしょうか。実際はそうとも言えません。ハザードマップは更新時期が定められていないため、情報が古い可能性もあります。

よって、不動産を購入する際にはハザードマップのみを過信するのではなく、その地域の過去の災害例なども調べておいたほうがよいでしょう。

・ハザードマップを手に入れる方法

ハザードマップ入手方法には2種類あります。

＜市区町村＞

市区町村が独自に作成しているものには、紙媒体のものとWeb公開しているものがあります。紙媒体のものは役所で入手でき、Web公開のものはPDF形式でプリントアウトも可能です。

＜国土交通省＞

国土交通省がWeb上で公開しているハザードマップは、紙媒体のものがありません。全国のハザードマップを確認できるうえ、自然災害のリスク情報を何種類か重ねて一度に表示できる「重ねるハザードマップ」などの便利な機能もあります。

■ハザードマップの種類

ハザードマップは災害の種類ごとに作成されています。山沿いであれば土砂災害、海沿いであれば津波や高潮など、住宅のある地域によって適切なマップを参照するようにしましょう。

・洪水ハザードマップ

居住地に洪水が起こった際、浸水する可能性やその範囲について確認できるマップです。水防法に基づき、国土交通省と都道府県知事によって指定された「洪水予報河川および水位周知河川」に対して作成されます。

・地震ハザードマップ

地震による「揺れやすさ」「地域危険度」「液状化危険度」などが確認できるマップです。

・津波ハザードマップ

津波の被害が想定される地域で作成されるマップです。主に海抜や浸水予想地域、高台の方向、加えて避難経路や避難場所などが記載されています。

・内水ハザードマップ

下水道の雨水排水キャパシティを超える雨が降った際に引き起こされる浸水のことを、「内水による浸水」と言います。このマップでは、内水被害が発生する可能性のある地域が確認できます。

・高潮ハザードマップ

台風などによって上昇した海水によって引き起こされる災害のことを高潮と呼びます。

内陸部であっても隆の被害が想定される地域があるため、注意しましょう。

・ため池ハザードマップ

農業用水であるため池の分布が確認できるマップで、決壊するリスクなどが確認できます。

・土砂災害ハザードマップ

台風や大雨の際、地滑りや土砂崩れ、土石流などが発生する可能性がある地域を記載しているマップです。

・火山ハザードマップ

火山が起こった際の火砕流をはじめ、大きな噴石、融雪型火山泥流などの種類と、被害がおよぶ範囲を示すマップです。

・大規模盛土造成地マップ

大地震時等が発生した場合に滑動崩落のおそれのある盛土がどこに存在するかを示すマップです。さらに現在、地震時に盛土に滑りが発生する可能性の計算を行い、盛土の安全性について把握する取り組みが地方自治体で進んでいます。

■まとめ

自然災害による被害の可能性がひと目でわかるハザードマップは、不動産を購入する際に大変便利なものです。しかし完璧なものではないため、過去の災害を独自に調べるなどして、マップに頼りすぎないようにしましょう。災害ごとに分かれたマップが作成されているので、地域性に合わせて活用し、住宅購入に役立ててください。