建売住宅と注文住宅、購入するならどっち?違いを解説!
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建売住宅と注文住宅、購入するならどっち?違いを解説!
戸建て住宅を購入しようと考える場合、住宅には建売と注文があるためどちらにすべきか悩んでいる方がいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで、今回は建売住宅と注文住宅の違いについてご紹介いたします。これから住宅を購入する予定のある方はぜひ参考にしてくださいね。
■建売住宅と注文住宅それぞれの特徴
・建売住宅とは
建売住宅とは、「すでに建築された家と土地がセットで販売されている住宅」のことです。
<メリット>
建売住宅は購入手続きが比較的簡単です。売買契約時に手付金を支払い、残りは住宅ローンを組めば購入できます。
購入費用が安いのもメリットでしょう。同じ規格で建築されている建売住宅は、建築業者が同じ材料をまとめて購入できるため、建築コストが抑えられるのです。
また、すでに建てられた住宅を購入するため、打ち合わせなどに時間を取られることも少ないでしょう。
実際の物件を確認しながら購入を検討できるため、購入後に「イメージと違った」と後悔するリスクも減らせます。
<デメリット>
建売住宅は、間取りや設備を自由に決められません。隣家とそっくりな建物になる可能性も高くなります。建築の過程を確認できないため、きちんと工事が行われたかどうか不安が残ることもあるでしょう。
また、建売住宅は売りに出されている間に多くの人が見学しに来ています。新築とはいえ、見学者があちこち触っていることに抵抗感がある方にはデメリットと言えます。
・注文住宅とは
注文住宅とは、「購入した土地または持っている土地に、自由に設計して建てる戸建て住宅」のことです。
<メリット>
注文住宅のメリットは、間取りや設備、内装などを自分好みにできることです。自分のこだわりが反映された世界に一つだけのマイホームが完成すれば、大きな満足感が得られるでしょう。
また、着工前から竣工(しゅんこう)までの過程をすべてチェックできるため、欠陥住宅や手抜き工事などに対する不安も軽減できます。
<デメリット>
注文住宅の場合、金融機関によっては、土地購入資金の融資を受けるのが難しいこともあるでしょう。土地購入資金を住宅ローンの一部実行によって融資する金融機関や、住宅ローンよりも高い金利でしか融資しない金融機関もあるためです。
設計や見積もりなどの段階で、多くの時間が割かれるのもデメリットと言えます。工事や設計の変更により追加費用が発生し、いつの間にか予算オーバーになってしまうことも珍しくありません。
また注文住宅では、建物が完成するまで実物を確認できないのもデメリットです。完成後に「イメージと違った」ということがないように、時間をかけて綿密なプランニングをしなければならないでしょう。
■建売住宅と注文住宅の違い
A「建売住宅と注文住宅には、他にどんな違いがあるんですか?」
B「そうですね、具体的には『契約内容』『設計自由度』『入居までの期間』『安心感』などに違いがあります。それぞれ詳しく解説しますね。」
・契約内容の違い
建売住宅は売主(不動産業者やハウスメーカー)と売買契約を結びます。
一方の注文住宅は、土地所有者との「土地売買契約」、施工業者との「工事請負契約」という2つの契約を結ばなければなりません。
・設計自由度の違い
建売住宅と注文住宅の大きな違いが、設計自由度です。
建売住宅はすでに建物が建築されているため、間取り・設備などを変更することは難しい場合がほとんどです。
注文住宅は、工法・間取り・建具・デザイン・仕様などに自分の希望を反映できます。
・入居までの期間
建売住宅は、契約手続きをして住宅ローンを組めばすぐに入居できます。 しかし、注文住宅の場合は、建てると決めた時点から入居まで非常に長い期間がかかる可能性もあります。
一生住む住宅を建てるのに妥協はできないため、打ち合わせにも時間がかかるでしょう。こだわりが強いあまり、何度も打ち合わせを繰り返して入居までに一年を超えてしまうこともあります。
・安心感の違い
建売住宅と注文住宅には、安心感にも大きな違いがあります。
すでに土地の上に住宅が建てられている建売住宅の場合、建物建築前の土地の状態を確認できません。地盤改良や基礎工事の工程も書面で説明を受けるだけになる為、住んでから数年後に欠陥が発覚する可能性もあります。
一方、注文住宅の場合は建物建築前の土地の状態を確認できること、地盤改良や基礎工事の工程に加えて、工法や資材もチェックできます。
■まとめ
建売住宅は購入費用を抑えられますが、設計の自由度は低めです。注文住宅は自分好みの家を設計できる一方で購入費用も高くなりがちです。また、完成までに時間がかかったり購入手続きが複雑になったりすることもあります。
それぞれのメリット・デメリットをよく確認したうえで、最適なほうを選びましょう。判断が難しい場合は、不動産業者などの専門家に相談するのもおすすめです。