悩んでいる方、必見!不動産購入は戸建てとマンション、どちらがいい?
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悩んでいる方、必見!不動産購入は戸建てとマンション、どちらがいい?
不動産購入を考える際に「戸建てがいい」または「マンションがいい」といった希望があるケースが多いと思います。しかし、中にはどちらを購入すべきか悩んでいる方もいらっしゃるでしょう。それぞれの特徴を知り、自分や家族に合った物件を選ぶことが大切です。
今回は戸建てとマンション、それぞれのメリットやデメリットをご紹介いたします。
■戸建てとマンション、それぞれのメリットとデメリット
・メリット
まずは戸建てとマンションそれぞれのメリットについて見ていきましょう。
A「マンションと戸建てのそれぞれのメリットを教えてください」
B「マンションは駅に近いことが多く、買い物や移動が便利です。また、充実したセキュリティや管理体制も魅力の一つですね。」
A「では、戸建てのメリットはなんですか?」
B「郊外にある分、家が広いのが魅力です。庭や駐車場があるなどのメリットもありま す。」
A「家が広いとライフステージの変化にも柔軟に対応できそうですね。」
<戸建て>
・住戸が広い
平均建物面積がマンションに比べ広い傾向にあります。
・間取り
上下階あることで家族間の距離感が取りやすくなり、プライバシーが守られます。
・駐車場
家のすぐ前に車が停められるため、荷物等の出し入れが容易です。また、駐車場代もかからないので固定費を抑えることができます。
<マンション>
・セキュリティ
オートロック機能によって防犯性は高くなります。また、管理人や警備員による巡回がある場合はさらに安心して生活することができます。
・最寄駅からの距離
マンションの多くは駅から近い所に建てられる傾向があるので、交通のアクセスが良いといえるでしょう。
・便利な生活環境
駅に近い分、コンビニやスーパーなどの商業施設が充実しています。
・安心の管理体制
管理費を払うことにより、共用部の掃除が行き届きます。また、ゴミ出し等の時間も自由な場合が多いので、室内にゴミを溜めてしまうこともありません。
・デメリット
次に、戸建てとマンションそれぞれのデメリットについて見ていきましょう。
<戸建て>
・交通アクセス
郊外に立てられることが多いため、マンションに比べて駅から離れてしまい、不便になってしまう傾向があります。
・商業施設から遠い傾向
郊外に建てられている場合、生活必需品を揃えるのに、自宅から離れた商業施設まで買い物にいく場合も考えられます。
・防犯面で弱い
周囲と独立しているため、空き巣などの被害に遭いやすい傾向があります。
<マンション>
・近隣でのトラブル
近隣住民との距離感が近いため、コミュニケーションの問題や、騒音の問題などが戸建てに比べて発生しやすいといえます。
・環境音の問題
都市部ならではの車の排気音や走行音、クラクション音などの騒音が大きい傾向にあります。
・間取りの問題
家族の部屋がすべてワンフロア内にあるので、互いの生活音が気になってしまう場合があります。また、部屋数が戸建てよりも少ない傾向にあるので、家族間のプライバシーが保ちにくくなります。
■比較するポイント
では、費用について比較すべきポイントをご紹介します。
・共通する費用
まず、戸建てもマンションも、購入時には共通して次のような費用や税金がかかります。
<住居取得時にかかる費用>
- 物件購入代金
- 契約書の印紙代
- 登記費用
- 火災保険料 など
<住居取得後にかかる税金>
- 不動産取得税
- 固定資産税
- 都市計画税 など
・マンションだけに必要となる費用
マンションだけに必要となる費用としては、月々の修繕積立金や管理費、車がある場合には、別途駐車場代が必要となります。
・資産価値の違い
不動産には建物と土地のそれぞれに資産価値があり、建物の資産価値は築年数によって減価償却します。一方で土地の価値は減価償却されることはないので、戸建ての場合は建物の資産価値を失ったとしても、土地が残るので、資産価値を保つと言えます。
・戸建てとマンションの固定資産税の違い
先述のように、戸建てとマンションでは固定資産税の額が変わります。固定資産税は「建物評価額」と「土地評価額」のそれぞれに税率をかけて算出されますが、土地(小規模住宅用地)の場合は課税が最大6分の1に軽減されるため、固定資産税が低くなります。。建物の場合だと、鉄筋コンクリートの方が木造建築よりも丈夫であるとの判断から、建物評価額が高くなるのが一般的です。そのため、建物部分に関しては、鉄筋コンクリートのマンションの方が固定資産税は高くなる傾向にあります。
■まとめ
住む年数や立地場所などにより負担額や資産価値は異なるため、一概にどちらがお得とはいえません。戸建てとマンションそれぞれのメリット・デメリットを踏まえた上で、将来を見据えた後悔のない選択をしましょう。
※本コラムの内容は令和3年6月2日現在の法令等にもとづいております。年度の途中に新税制が成立した場合や、税制等が変更されるケースもありますのでご了承ください。また、詳細について知りたい方は、お近くの税務署や税理士などにご確認ください。