不動産広告の周辺環境の情報をチェック

マイホームの購入を考えた場合は物件情報だけでなく、周辺環境についても詳しく知っておく必要があります。
特に子育て中の場合は、通園・通学の道のり、交通量・道路の広さなどの安全面もチェックポイント。
これらは実際に現地に出向いて確認するのが一番ですが、不動産広告に掲載されている「用途地域」という項目もチェックしておくと、現状だけでなく、将来的にどんな街になる可能性があるのかも確認できるので安心です

物件の用途地域から周辺環境が想定できる

用途地域とは、都市計画法に基づいて地域ごとに建築できる建物や施設に制限があることを定めたものです。
住居系（7種）、商業系2種）、工業系（3種）を市街地の大枠として土地利用を定めており、それぞれ建築制限が異なります。

例えば、駅周辺から、商業地域・近隣商業地域・第二種住居地域・第一種住居地域・第二種中高層住居専用地域・第一種低層地域などに分かれます。
また、住宅地から離れた海沿いには工業地域があり、いくつかの工場が建っています。
わかりやすく説明しますと、駅周辺の商業地域には高層マンションや百貨店やショッピングモール、飲食店や商業施設が建ち並び、駅から離れるにつれて高い建物がなくなり、閑静な住宅地になります。
いわゆる閑静な住宅街と呼ばれる地域は、ほぼ第一種低層住居専用地域です。
用途地域が第二種住居地域の場合、住宅地のための地域ではあるものの、床面積1万㎡以下の店舗や事務所、ホテル、カラオケボックス、パチンコ店の建築が可能です。
一方、第一種低層住宅専用地域は低層住宅のための専用地域で、店舗であっても小規模のもの、小・中学校などが建築可となっていて、高さが10mまたは12 m、およそ3階までと制限されています。

駅に近い第二種住居地域は、大型スーパーなども近くにあり生活するのに大変便利ですが、落ち着いた環境で子育てをしたいのであれば第一種低層住宅専用地域のほうが向いているのかもしれません。まずは、指定されている用途地域を確認しましょう。

先ほど駅からの距離について触れましたが、不動産広告で表記されている"徒歩○分"とは、徒歩1分を80mと換算しています。
しかし、1分間に80mを歩く速度は成人男性を想定したもので、女性では早歩きになってしまいますし、ましてや高齢者や子どもではもっとかかってしまいます。
また、徒歩○分という表記には信号の待ち時間は含まれていません。これらを考慮して子どもの場合を想定すると、表示されている時間に3分ほど多くみておくといいでしょう。

不動産広告には情報が詰まっている

他にも広告には、近隣の公園情報や憩いのスポット、保育園・小学校・中学校・図書館や児童館などの子ども向けの公共施設の情報なども掲載されています。
評判のよい学校の通学区域の物件では、○△□学校通学区域と表記されています。

子どもの教育のことを考えたら、よりよい環境で勉強に励んでもらいたいと思うのが親心でしょう。
通学区域の表示がない場合は、地元の不動産業者に問い合わせてみましょう。
物件に不足があれば、リフォームしてよりベストな状態にすることは可能ですが、周辺環境は自分では変えることができません。
ファミリーが物件を探す際には、子育てに向いている環境か？という点でチェックすることも忘れないようにしておきましょう。